本社オフィス・沿革

皆さまこんにちは。営業部の井上です。廃棄物を管理されるご担当者さまは年に1回現地確認を行っていると思いますが、「優良事業者認定」を受けている事業者はその限りではありません。つまり、年に1回の現地確認は不要となりますが、会社の環境方針や自社で取り決めをしたISO14001などの規則に則り、定期的な現地確認は不要となります。

現地確認を行った際にどのようなポイントに注意して視察を行ってますか？取り扱う廃棄物の量と処理能力を比べたことはありますでしょうか？実は、国内の許可業者の多くは日量の処理能力が5ｔ/日未満の業者が大変多く存在しています。5ｔ/日という処理能力はトラックで約2台分しかありません。ご担当者さまは1度、許可証の有効期限の有無の確認から一歩踏み込んで許可証の内容の確認を行うことも大切です。

弊社、大和エネルフでは「廃棄物からエネルギーと資源を作る」を経営理念とし運営をしております。愛知県春日井市内に再資源化施設を設け、日量の再資源品の製造能力（処理能力）は325ｔ/日を超える施設です。お取引先の企業様にこれからも安心して任せて頂ける企業であり続ける為にこれかも努力を続けます。

みなさんこんにちは大和エネルフ㈱井上です。前回は「ＲＰＦ」についてご紹介いたしましたが今回は大和エネルフ㈱の造る「ＲＰＦ」についてご紹介いたします。「ＲＰＦ」自体の性質は前回同様ですが、私たち大和エネルフ㈱の造る「ＲＰＦ」は徹底した管理のもとで製造されています。２種類の分析器（赤外分光光度計、蛍光X線分析装置）を用いて原料はもちろん製造後にも測定し、品質管理を徹底しています。また、東海４県で唯一「日本工業規格」ＪＩＳ規格も取得しております。安定的にエンドユーザー様にご利用いただいており、国内の製紙メーカーを始めとする大手企業様にご利用いただいております。

まだ弊社とお取引のない企業様は是非弊社までご連絡下さい。お待ちしております。

みなさんこんにちは大和エネルフ㈱井上です。今回は弊社大和エネルフ㈱の分析機能についてご紹介させていただきます。そもそも廃棄物に分析が必要？と思われる方もいらっしゃるかと思いますが、大和エネルフ㈱では廃棄物からＲＰＦ品（工業燃料）を製造しております。製造されたＲＰＦ品は大手製紙メーカー様をはじめ、全国の企業様にご利用いただいております。そこで、各企業様の受け入れ基準を満たす為に分析が必要となります。塩素濃度を一定基準に保つ為に分析は必須項目です。

　大和エネルフ㈱では2台の分析器を使い、塩素濃度、臭素また廃棄物の組成を分析しその廃棄物にとって最適なリサイクルをおこなっております。これからも更なる品質の向上、お客様にとって喜んで頂ける企業である為に努力をしていきますのでよろしくお願いいたします。

皆さまこんにちは。営業部の井上です。これから定期的に皆さまが疑問に思っていたこと、意外と知らなかった廃棄物に関することなどをアップしていきます！！
今回は、「産業廃棄物」と「一般廃棄物」の違いについて説明します。

・産業廃棄物とは

事業活動に伴って生じた廃棄物のうち、「燃え殻、汚泥、廃油、廃酸、廃アルカリ、廃プラスチック類その他政令で定められる20種類の廃棄物」及び、「輸入された廃棄物」

・一般廃棄物とは

  上記以外の廃棄物を一般廃棄物といい、産業廃棄物として規定されない事務所などから排出される紙くずや段ボール、飲食店からの残飯、小売店からの野菜くずなどは「事業系一般廃棄物」、家庭での日常生活から排出される紙くず、段ボール、残飯、野菜くずなどは「家庭廃棄物」と呼ばれています。

一般廃棄物については、家庭ごみ、事業系一般廃棄物ともに、廃棄物が発生した区域を管轄している市町村が「一般廃棄物処理計画」を策定し、統括的に処理する責任があります。事業系一般廃棄物の処理に関しては、各市町村が、条例や処理計画、指針等を独自に定めています。

各自治体によって処理方法が異なるので、ご不明な点は、大和エネルフにお気軽にお問合せ下さい！

皆様こんにちは。営業部の井上です。皆様早速ですが、処分場の現地確認には行っていますか？？現地確認は2010年の廃棄物処理法の改正により、罰則はありませんが、義務付けられております。愛知県の場合、毎年の現地確認が条例で定められています。
「第三条　事業者の義務」

処分場の確認は、以前の「教えてエネルフくん！」で解説しました、適切な委託先の選択にもつながりますので、必ず行くようにしましょう！処分業者の不法投棄や処理量、保管量のオーバーに早く気づく事につながります。
しかし、優良事業者認定を受けている処分業者に関しては、毎年の確認は不要となります。ここでも優良事業者認定を受けている業者に委託するメリットがでてきますね！

大和エネルフでは、お客様にしっかりと現地確認していただけるよう、工場では、カートに乗って工場見学をしていただき、ご質問やより詳しいご説明につきましては、カスタマーセンターでゆっくりとお茶を飲んでいただきながら行います！8月末には、お客様に、より理解していただけるよう、カスタマーセンター2Fにエネルフショールームを新設予定です！今まで現地確認に来ていただいていないお客様もこれを機会に是非、ご来社下さいませ！

皆様こんにちは。営業部の井上です。前回は「水銀使用製品」の廃棄処分方法の変更についてお話ししました。10月1日の法改正から、約1週間経ち、弊社お客様よりかなりの数のお問合せをいただいておりますので、今回は引き続きこのお話しをさせていただきます。皆様に最も身近な水銀使用製品は、蛍光灯ですね。蛍光灯に当てはめてご確認ください。

まずお客様にしていただく事は次の点になります。

・他の廃棄物と混合しないよう保管していただく。
・水銀が飛散するのを防ぐため、割れないように保管していただく。
・処分場が現在と異なるため、新たに処分・収集運搬の契約をしていただく。

新たな法律に対応するには、以上の3点をまずご確認ください。ちなみに、蛍光灯をリサイクルできる処分場は全国的にもかなり数が限られています。弊社では、近隣の蛍光灯専門の協力業者で処分させていただくのですが、処分場にも受け入れの限界があるため、お客様には早めのご契約書の締結をおすすめさせていただいております。処分場の受け入れがいっぱいなってしまった後では、遠方の処分場に持ち込む事になるため、より多くの収集運搬費がかかってしまう事もあります。

蛍光灯の収集運搬や処分の金額などお気軽にお問合せ下さい。

大和エネルフ㈱　カスタマーセンター　0568-37-0010

皆様こんにちは。営業部の井上です。皆様の会社の廃棄物に関わる労務はどのような事がありますか？どれぐらいの時間を使われていますか？今回は、排出事業者様の廃棄物関係の労務についてお話しします。

皆様が行われている廃棄物に関わる労務ですが、
・日々の分別作業
・マニフェストの管理
・処分場の現地確認
・廃棄物の排出量の管理
・行政への実績報告　　　　　.......などなど

考えると、まだまだあると思います。しかも行政は「排出事業者責任」をさらに強く排出事業者に問うようになります。
そうなった場合、専任者をたてなければ対応が難しいような状況にもなりかねません。
時代の流れは、排出事業者が廃棄物の管理をしっかりと行うという方向に流れていますが、私達大和エネルフは、廃棄物の管理は我々専門業者に任せていただき、お客様は本業に集中していただく事が大切であり、産業の発展に繋がると思います！！

今回の中国の廃棄物輸入規制により、輸出国であった米国、欧州も製造段階から廃棄物をリサイクルする方法や廃棄物を削減する方法を意識し始めています。世界規模でリサイクルに注目が集まる今、我々日本の企業は廃棄物の管理に関してより厳しくなる事になると思います。
本業に集中していただくためにも、リサイクルコンサルティングである私達大和エネルフにまずはご相談下さい！！

大和エネルフ㈱　カスタマーセンター　0568-37-0010

皆様こんにちは。営業部の井上です。今回は福岡県の最新機器を利用した産廃監視のお話しをさせていただきます。

福岡県では、昨年5月に嘉麻市の山中にある中間処理場で火災が発生し、鎮火に約1カ月かかり体調不良を訴える周辺住民が続出したという事件がおきました。この中間処理業者は保管能力の5倍を超える約2万㎥の廃棄物が保管されていたようです。

そこで福岡県は同じような事件が起こるのを防ぐため、「ドローン」を活用し監視の目を強めるという方針を固めました。
この産廃監視に用いられるドローンは、赤外線カメラを搭載しており、画像解析ソフトを駆使し、産廃の量や温度を正確に把握する事ができます。以前まで、このような測定をする際には数十人の職員がメジャーや温度計を手に持ち、丸1日かかるような作業でした。今回のドローンを用いる事により、大幅に人件費が削減できるだけでなく、測定値の正確性の向上、測定の大幅な効率化により定期的な測定が可能となりました。

今回は福岡県の事例をご紹介いたしましたが、三重県や青森県でもドローンを使用した産廃の監視は行われています。以前お話ししましたが、産業廃棄物中間処理業者の90％以上の業者が日量の処理能力5t未満の業者です。5tとはおおよそ4t車2台分程度です。ドローンでの監視の導入により、正確な量も把握できるため、処理能力オーバーの業者が行政処分されるケースも今後増加すると思われます。
皆様今一度委託業者の処理能力を許可証で確認する事をお勧めいたします。

大和エネルフ㈱　カスタマーセンター　0568-37-0010 

皆様こんにちは。営業部の井上です。今回は皆様も日ごろから利用されている、コンビニの食品ロスについてお話ししたいと思います。

皆様もコンビニで消費期限・賞味期限が近づいてきたものを棚から店員さんが下げているところを見たことがあると思います。店頭から下げられた商品は食品ロスとして事業系一般廃棄物として、焼却処分されたり、食品リサイクルとして肥料などに生まれ変わったりしています。では、コンビニの食品ロスはいくらぐらいでているのでしょうか。

コンビニの立地や店舗の規模にもよって異なりますが、1店舗1日で約2~5万円ほど（売価）の食品ロスがでています。主なものとしては、パン・おにぎり・弁当・惣菜が多く、これらの店舗での販売期限は20時間から24時間程だそうです。深夜に入荷したものが翌日の深夜には廃棄対象となっているのが、原因です。
昨今の健康ブームや鮮度が売りの商品が増えており、保存料や防腐剤、着色料の使用が少なくなってきていることも販売期限を縮めている原因の一つです。
また、店舗で調理される揚げ物系の商品やおでんは販売期間は約4時間しかなく、これらの商品だけでも2万円ほどのロスがでています。
日々入荷されている商品とは別に、カップ麺やその他のレトルト食品、お菓子などにも当然販売期限があり、カップ麺は消費期限の4カ月前まで、お菓子は1カ月前までというように販売期限が設けられています。

食品ロスが多くなれば、それだけ店舗側の負担も増えるため、店舗側も食品ロスを減らすための、あらゆる対策を行っています。
最近では店頭で見る機会も増えてきました、見切り商品（値下げ商品）の販売。ある店舗では、見切り販売を行う前はロス率が3.8％でしたが、見切り販売を行う事により、1.8％までロス率を減らすことに成功しました。ロスを減らしたい店舗と、少しでも安く買いたい買手お互いがウィンウィンの関係でとてもいい事だと思います。
またある店舗では、カップ麺やお菓子など消費・賞味期限まで比較的機関がある商品に関しては、従業員や常連客に配る事で廃棄コストを減らしているそうです。配っても90ℓのゴミ袋2、3袋はでてしまうそうです。アメリカやヨーロッパでは、期限が近づいてきたものは、施設などに寄付する事が標準となってきていますが、日本ではまだそのような事は認められていません。

我々消費者ができる食品ロスを減らす方法もあります。それは、商品を一番前に置いてあるものからとる事です。皆様もコンビニやスーパーなどで少しでも期限が長いものを買おうと、棚の奥の方から取った経験はありませんか？その癖でその場や帰ってすぐに食べるものも棚の奥の方から取る方が多いそうです。コンビニでは食品ロスを減らすため、期限が近い物から順に商品が並んでいます。奥から取ったり陳列の順番を変えてしまう事でかなりの数の食品ロスがでているそうです。
ある店舗でおにぎり百円セールをやると、1日600個もおにぎりが売れるそうです。これは普段の1.5~2倍程の販売数になります。販売数が上がれば売れ残りも少ないイメージですが、売れ残りも倍の1日300個ほどでるそうです。これは、陳列棚の順番を変えられてしまう事が大きく影響しているそうです。

まず我々がしなくてはいけない事は、すぐに消費するものは期限が近いものを買う事です。食品ロスで発生した費用は当然売価にも関わっていますので、我々消費者にも関係しているのです。少しの意識の改善が大きな環境保全につながるのだと思います。

大和エネルフ㈱　カスタマーセンター　0568-37-0010 

皆様こんにちは。営業部の井上です。今回は、最近たまたま、お客様から「剪定した木のくずを収集して欲しい」というお問合せいただいたのでこのテーマにさせていただきました。

会社で剪定した木を処理されたい場合、産廃の「木くず」か、「事業系一般廃棄物」に該当するのか意見が分かれそうですが、
答えは、、、、、、、、、
どちらも正解です！

発生工程によってどちらに該当するのかが変わります。

・産業廃棄物「木くず」に該当する場合
産業廃棄物に該当する「木くず」は、日本標準産業分類による「建設業」（大分類Ｄ）に該当する事業の事業活動に伴って生ずる木くずであって工作物の新築、改築又は除去に伴って生じたもの等と定義されています。庭園、公園、緑地等の苑地を築造する工事を行う事業は、大分類Ｄ中の「造園工事業」に該当するので、当該事業により生じた木の剪定くずは産業廃棄物になります。

・事業系一般廃棄物に該当する場合
お客様自身で剪定された場合と造園屋さんに依頼されて剪定された場合が該当します。造園業（主として請負で築庭、庭園樹の植樹、庭園・花壇の手入れなどを行う事業）は建設業でなく大分類Aの中の「園芸サービス業」該当するので、事業系一般廃棄物になります。

このように、同じ廃棄物でも発生工程により、産廃か一般か変わってくる場合があります。また、事業系一般廃棄物に該当する場合は、各自治体により、受け入れ可能基準も異なります。
例えば、春日井市の場合は「長さ70cm未満、太さの直系が20cm未満のもの」という木しか持ち込めません。もしそれ以上の長さや太さの場合はお客様にそのサイズ以下に切っていただくしかありません。

そのような余分な作業を避けるためにも、廃棄物が発生する前に一度、廃棄物の専門家の大和エネルフにまずご相談下さい！！

今までリサイクルが不可能だった廃プラスチックも、油化により石油化学製品の原料として再生することができます。

再生された製品は、大手石油会社などに納入します。

廃プラスチック及び古紙を原料とした石炭の代替燃料を製造する設備です。
ここから生産される工業燃料「RPF品」は大手製紙会社のボイラー燃料などとして積極的に使用されています。
（能力 : 650t / 月）

飛散、異臭、汚水を完全密封でき、長期保管な工業燃料「CPF品（フラフ燃料）」を生み出します。
細かなものまで梱包可能で、PPバンドで負けないものもフィルムで巻くことが可能です。
また、水分の多いもの、ほこり、突起物などにも対応します。
(能力 : 2,730t / 月)

　2020年に開催される東京オリンピックは、世界中から多くの人々が集まり世界中から注目されます。オリンピックは、スポーツの技術を競うだけでなく、その時代、その国の技術力を世界中に披露する場とも言われています。
　日本が誇る技術力を世界中にアピールするため、映像、通信、建設、交通インフラ、安全、物流、データ管理システム・・・と様々な分野での技術開発が進められています。
　もちろん、世界共通のテーマである「環境」についても注目されています。
　そうした時代背景を元に、大和エネルフはまず基礎を固めます。

カスタマーセンターの2Fには
　　＊LIVE WEB カメラ
　　＊60インチマルチタッチディスプレイによる
　　　CO2排出量削減シミュレーション
　　＊許可証一覧
　　＊マニフェスト管理庫
　　＊品質分析器
　　＊組成分析器
　　＊RPF製造ライン（ジオラマ）
　　＊資源エネルギー研究所　処理フロー
　　＊循環推進センター　処理フロー
　　＊再資源品製造データ管理表
　　＊プレゼンテーション用シアター

などにより、お客様に弊社の取り組みを確認していただけます。

カスタマーセンターの2Fには
　　＊LIVE WEB カメラ
　　＊60インチマルチタッチディスプレイによる
　　　CO2排出量削減シミュレーション
　　＊許可証一覧
　　＊マニフェスト管理庫
　　＊品質分析器
　　＊組成分析器
　　＊RPF製造ライン（ジオラマ）
　　＊資源エネルギー研究所　処理フロー
　　＊循環推進センター　処理フロー
　　＊再資源品製造データ管理表
　　＊プレゼンテーション用シアター

などにより、お客様に弊社の取り組みを確認していただけます。

未来の資源である廃棄物を再生し、資源・エネルギー製品として世に送り出すためには、「徹底した分別」というステップが不可欠が必要です。
その機能を司るのがココ、大和エネルフの「循環推進センター」です。
( 面積 : 1,730㎡ )

ゼロミッション（最終処分”ゼロ”）を達成するための再資源品製造施設です。 国内最大級の「１軸破砕機」を導入しており、数多くの品目の取り扱いが可能です。 ( 面積 : 2,973㎡ )

春日井市明知町頓明1510-147
(面積 136㎡)

産業廃棄物処分業保管施設

産業廃棄物収集運搬業の積替え保管施設

特別管理産業廃棄物収集運搬業の積替え保管施設

「RPF」 とは Refuse Paper ＆ Plastic Fuel （リフューズペーパー＆プラスチックフューエル）の略称であり、「廃プラスチック及び紙屑を原料とした固形燃料」 です。
大和エネルフでは、発生履歴の明確な廃棄物のみを 「RPF品」 として製造。
様々な企業に 「石炭の代替燃料」 として販売しています。

廃プラスチックを立方体に完全密封した燃料です。完全密封のため、飛散防止・異臭防止などに優れ、また輸送コストが低減できるというメリットがあります。

ゴミの出し方については、各市町村によって違いがあります。
下記のホームページを参考にしてください。
(リンクは2019年9月現在のものです)

軟式ビニールくず等を再加工し、5mm均一のペレット品を製造します。
再生されて生まれるエコ原料「ペレット品」は大手商社様、プラスチック原料業者様に供給されています。
（能力 : 120t / 月）

【粉砕機（フレーク）】
ビールコンテナや樽状容器、車のバンパーや電化製品の外枠などの硬質プラスチックを連続して粉砕する際に、最も優れた性能を発揮する粉砕機です。
（能力 : 4.08t / 日）

【自走式粉砕機（木質チップ）】
木質資源専用の自走式油圧駆動システムの粉砕機です。
投入口が大きく、原料をスピーディに処理することができます。
（能力 : 6.08t / 日）

破砕機と減溶機及び、中間のストックタンクによって構成されます。
破砕機は3軸式の高性能機で短時間で破砕しストックタンクに貯留、減溶機は、摩擦熱方式により安全で高能率な運転が可能です。
システムは全自動で運転、省力化にも寄与している処理機です。
（能力 : 0.7t / 日）

「油化（ケミカルリサイクル）」は、今までリサイクルが不可能だった廃プラスチックを、油化することにより石油化学製品の原料として再生させる技術です。
「炭化」も同様に、リサイクルが不可能の廃棄物を炭化させることにより、炭素繊維としてリサイクルさせることが可能となります。

今までリサイクルが不可能だった廃プラスチック。
これを油化することにより石油化学製品の原料として再生する新技術の導入を推進しております。
その拠点となるのが、ここ岐阜インダストパーク内にある「油化還元センター」です。
( 面積 : 1,245㎡ ）

包装材や梱包用ビニール等の「軟質プラスチック」を東海地区でも数少ない大型ペレット製造機で製造し、全国のプラスチック原料メーカーへ直接販売、グリーン調達（環境保全に配慮した購入）を望む企業様へ、バージン原料品の増量材として流通しています。

天然資源の枯渇による原料費上昇に応じるため、主原料「増量材」や再原料として代替できる「10mmフレーク品」を製造します。

ポリスチレン（PS）で作られたものを破砕・溶融固化し、板状に再加工した再原料品です。
ポリスチレンは「発泡スチロール」という呼び名で親しまれていますが、リサイクル特性に優れ、生産から再利用までにかかるエネルギー消費も少なく循環型社会に適した素材です。
この商品は、大きく分けて食品トレイや魚箱、梱包用の事務用品（緩衝材）、更には建築資材（断熱材）などに活用されています。

木くずを100%再資源化しています。
大手製紙メーカーやさまざまな製造工場でボイラー燃料として活用されています。

プロピレンを重合させた熱可塑性樹脂。
包装材料、繊維、文具、プラスチック部品、種々の再利用可能な容器、実験器具、スピーカーコーン、自動車部品、紙幣など幅広い用途をもっています。
汎用樹脂の中で比重が最も小さく、水に浮かぶ。強度が高く、吸湿性がなく、耐薬品(酸、アルカリを含む)性に優れています。

エチレンが重合した構造を持つ高分子。
最も単純な構造をもつ高分子であり、容器や包装用フィルムをはじめ、様々な用途に利用されています。

加工しやすく、形状再現性が良いので、電気製品、雑貨、食品容器など幅広い用途に使用されている素材です。
又、発泡させやすい材料なので断熱性が必要な用途に多くの発泡製品が作られ、省エネルギーに貢献しています。
ポリスチレンは各国の法律で安全な食品包装材料として使用が認められており、先進国ではその用途の50％が食品包装用途となっています。

飲料容器として知られるペットボトルのほか、フィルム・磁気テープの基材、衣料用の繊維など（フリースなど）に用いられています。
熱可塑性の合成繊維の中では、その結晶性から比較的熱に強く、生産量も最も多いのが特徴です。
そのため、ペットボトルから繊維へといったリサイクルが比較的普及している樹脂でもあります。

透明性をもつために光学用途にも使用でき、その物性に比べて安価な素材です。
航空機・自動車など輸送機器、電気電子・光学・医療機器、防弾ガラスの材料などに広く用いられています。
また、機械的強度も優れているので力のかかるプラスチックねじで最も多く使われている材料です。

その高機能性から、家電や電気電子製品の各種外装･筐体･機構部品類、自動車パネルなど内装部品、文具･雑貨類、事務用家具部材、ブラシの柄など多方面で活用される素材です。

女性のストッキング用として使われたのが始まりといわれる生活になじみの深い素材です。
合羽やウインドブレーカー、スキーウェアなど冬用のスポーツウエアなどの衣類に用いられるほか、ギターの弦、ストッキングや水着、釣り糸などにも用いられています。

優れた耐候性と、高い透明性・耐衝撃性を持ちます。
また、熱可塑形成・着色が容易なことから、鋼鈑や他の樹脂板の上にコーティングやラミネートされて、屋外用途にも広く使われるのが特徴です。

優れた耐水性・耐酸性・耐アルカリ性・耐溶剤性を持ちつつ、難燃性、電気絶縁性といった特性をもった素材です。
また、このような優れた物性を持ちながら、非常に値段が安いことから用途は多岐にわたり、衣類、壁紙、バッグ、インテリア用品など、そして最近では軽量化を図る目的で一部の自動車用のアンダーコート材としても用いられています。

カスタマーセンターを開設し、顧客様、取引先、地域社会、自治体、行政、従業員への満足度を高め、社会に貢献する。カスタマーセンターの役割は、時代の流れに敏感に反応し、満足度アップを図る。Live webカメラ・廃棄物のデータ管理化。

品質管理責任者を選任し、RPF製造工程においての品質管理体制を整えます。
環境負荷の負荷の少ない、高品質なRPF品を製造する技術を確立させ、日本工業規格「JISマーク」取得を目指します。

愛知インダストパーク内に9台のWEBカメラを設置し、廃棄物の搬入～保管～処理～再資源品製造～製品保管～出荷までの流れをリアルタイムで管理する。
コンプライアンスに係る適正処理を徹底して行う。

個人のお客様を対象とした、一般粗大等の収集運搬業務を展開する。
個人のお客様に身近に感じて頂けるようT-POINTを導入し、一般向けサービスの拡大を図る。

市民の声を行政に届けるために、NPO法人 あいちかすがいっこ様とタイアップして、プロジェクトをスタートします。
春日井市内の廃棄物の地産地消を目指します。

近年、岐阜県内のお客様のからの要望が増加している為、新たに「特別管理産業廃棄物　収集運搬業許可」を取得し、営業範囲を拡大する。

春日井市明知町頓明1510-130
( 面積 : 8,396㎡ )

明知第1トラックステーション

春日井市明知町頓明1510-39
( 面積 : 1,484㎡ )

明知第2トラックステーション

春日井市明知町頓明1510-147
( 面積 : 4,528㎡ )

明知第3トラックステーション

春日井市明知町頓明1510-149
( 面積 : 2,486㎡ )

資源・エネルギーの本格的な地産地消を目指し、地域循環圏の拠点を構築します。

再資源品製造の前処理施設である循環推進センターに新型破砕機を導入。
一時間当たり約5トンの処理能力を目指します。
従来の破砕機より省エネルギー化も図ります。

　東京オリンピックの終了後、世界各国へ発信された日本の技術力が各国で発展することにより、現在の大手企業の商品や技術は新興国に抜かれ、私たちの身の回りに溢れる家電等は新興国のものが主流となることが予想されます。大手メーカーは技術力の流出や価格競争に負け海外メーカーの製品が市場に多く出回ります。
　日本が世界で存在感を示すためには、新興国ではマネのできない高付加価値品をつくり出す必要があります。
環境技術も同様に、世界に目を向けることが必要となります。

世界人口は増加の一途であり、約11億人もの人口が増加しますが、日本はそれに相反して人口が減少します。
　国土と資源がある国は人口が増加し、それに伴い安い労働力の提供が可能になり、さらにGDP（GNI）も向上し、強い国力を得ることが可能となります。しかし、国土も資源も限りのある日本は、少子高齢化も重なり人口減少と共にGDP（GNI）も低下する恐れがあります。その結果、日本は国力を落とし世界的に見ても多くの国の中の一国となってしまいます。それを避ける為に、一人当たりのGDP（GNI）を向上させることが不可欠となり、日本の課題となります。
　大和エネルフは2030年に向けて、新たな産業を興す為の方向性を考察し、コアコンピタンスを確立しなければなりません。

　2020年に開催される東京オリンピックは、世界中から多くの人々が集まり世界中から注目されます。オリンピックは、スポーツの技術を競うだけでなく、その時代、その国の技術力を世界中に披露する場とも言われています。
　日本が誇る技術力を世界中にアピールするため、映像、通信、建設、交通インフラ、安全、物流、データ管理システム・・・と様々な分野での技術開発が進められています。
　もちろん、世界共通のテーマである「環境」についても注目されています。
　そうした時代背景を元に、大和エネルフはまず基礎を固めます。

安定して給油を行い、お客様の元へ伺うことができるシステムを確立します。
また、非常時や災害時などには、地域のために開放します。
電気自動車や水素自動車など、環境配慮車にも対応します。

カスタマーセンターを開設し、顧客様、取引先、地域社会、自治体、行政、従業員への満足度を高め、社会に貢献する。カスタマーセンターの役割は、時代の流れに敏感に反応し、満足度アップを図る。Live webカメラ・廃棄物のデータ管理化。

資源・エネルギーの本格的な地産地消を目指し、地域循環圏の拠点を構築します。

品質管理責任者を選任し、RPF製造工程においての品質管理体制を整えます。
環境負荷の負荷の少ない、高品質なRPF品を製造する技術を確立させ、日本工業規格「JISマーク」取得を目指します。

愛知インダストパーク内に9台のWEBカメラを設置し、廃棄物の搬入～保管～処理～再資源品製造～製品保管～出荷までの流れをリアルタイムで管理する。
コンプライアンスに係る適正処理を徹底して行う。

個人のお客様を対象とした、一般粗大等の収集運搬業務を展開する。
個人のお客様に身近に感じて頂けるようT-POINTを導入し、一般向けサービスの拡大を図る。

市民の声を行政に届けるために、NPO法人 あいちかすがいっこ様とタイアップして、プロジェクトをスタートします。
春日井市内の廃棄物の地産地消を目指します。

世界人口は増加の一途であり、約11億人もの人口が増加しますが、日本はそれに相反して人口が減少します。
　国土と資源がある国は人口が増加し、それに伴い安い労働力の提供が可能になり、さらにGDP（GNI）も向上し、強い国力を得ることが可能となります。しかし、国土も資源も限りのある日本は、少子高齢化も重なり人口減少と共にGDP（GNI）も低下する恐れがあります。その結果、日本は国力を落とし世界的に見ても多くの国の中の一国となってしまいます。それを避ける為に、一人当たりのGDP（GNI）を向上させることが不可欠となり、日本の課題となります。
　大和エネルフは2030年に向けて、新たな産業を興す為の方向性を考察し、コアコンピタンスを確立しなければなりません。

優良認定取得
静岡県　平成28年6月27日
長野県　平成28年7月21日

プロピレンを重合させた熱可塑性樹脂。
包装材料、繊維、文具、プラスチック部品、種々の再利用可能な容器、実験器具、スピーカーコーン、自動車部品、紙幣など幅広い用途をもっています。
汎用樹脂の中で比重が最も小さく、水に浮かぶ。強度が高く、吸湿性がなく、耐薬品(酸、アルカリを含む)性に優れています。

エチレンが重合した構造を持つ高分子。
最も単純な構造をもつ高分子であり、容器や包装用フィルムをはじめ、様々な用途に利用されています。

加工しやすく、形状再現性が良いので、電気製品、雑貨、食品容器など幅広い用途に使用されている素材です。
又、発泡させやすい材料なので断熱性が必要な用途に多くの発泡製品が作られ、省エネルギーに貢献しています。
ポリスチレンは各国の法律で安全な食品包装材料として使用が認められており、先進国ではその用途の50％が食品包装用途となっています。

飲料容器として知られるペットボトルのほか、フィルム・磁気テープの基材、衣料用の繊維など（フリースなど）に用いられています。
熱可塑性の合成繊維の中では、その結晶性から比較的熱に強く、生産量も最も多いのが特徴です。
そのため、ペットボトルから繊維へといったリサイクルが比較的普及している樹脂でもあります。

透明性をもつために光学用途にも使用でき、その物性に比べて安価な素材です。
航空機・自動車など輸送機器、電気電子・光学・医療機器、防弾ガラスの材料などに広く用いられています。
また、機械的強度も優れているので力のかかるプラスチックねじで最も多く使われている材料です。

その高機能性から、家電や電気電子製品の各種外装･筐体･機構部品類、自動車パネルなど内装部品、文具･雑貨類、事務用家具部材、ブラシの柄など多方面で活用される素材です。

女性のストッキング用として使われたのが始まりといわれる生活になじみの深い素材です。
合羽やウインドブレーカー、スキーウェアなど冬用のスポーツウエアなどの衣類に用いられるほか、ギターの弦、ストッキングや水着、釣り糸などにも用いられています。

優れた耐候性と、高い透明性・耐衝撃性を持ちます。
また、熱可塑形成・着色が容易なことから、鋼鈑や他の樹脂板の上にコーティングやラミネートされて、屋外用途にも広く使われるのが特徴です。

優れた耐水性・耐酸性・耐アルカリ性・耐溶剤性を持ちつつ、難燃性、電気絶縁性といった特性をもった素材です。
また、このような優れた物性を持ちながら、非常に値段が安いことから用途は多岐にわたり、衣類、壁紙、バッグ、インテリア用品など、そして最近では軽量化を図る目的で一部の自動車用のアンダーコート材としても用いられています。

廃プラスチック及び古紙を原料とした石炭の代替燃料を製造する設備です。
ここから生産される工業燃料「RPF品」は大手製紙会社のボイラー燃料などとして積極的に使用されています。
（能力 : 650t / 月）

大手企業、大手商社との委託加工契約を締結し、リサイクル困難物を「油化」・「炭化」し、排出事業者へ戻します。

春日井市明知町頓明1510-130
( 面積 : 8,396㎡ )

未来の資源である廃棄物を再生し、資源・エネルギー製品として世に送り出すためには、「徹底した分別」というステップが不可欠が必要です。
その機能を司るのがココ、大和エネルフの「循環推進センター」です。
( 面積 : 1,730㎡ )

明知第1トラックステーション

春日井市明知町頓明1510-39
( 面積 : 1,484㎡ )

明知第2トラックステーション

春日井市明知町頓明1510-147
( 面積 : 4,528㎡ )

明知第3トラックステーション

春日井市明知町頓明1510-149
( 面積 : 2,486㎡ )

ゼロミッション（最終処分”ゼロ”）を達成するための再資源品製造施設です。 国内最大級の「１軸破砕機」を導入しており、数多くの品目の取り扱いが可能です。 ( 面積 : 2,973㎡ )

春日井市明知町頓明1510-147
(面積 136㎡)

産業廃棄物処分業保管施設

産業廃棄物収集運搬業の積替え保管施設

特別管理産業廃棄物収集運搬業の積替え保管施設

今までリサイクルが不可能だった廃プラスチック。
これを油化することにより石油化学製品の原料として再生する新技術の導入を推進しております。
その拠点となるのが、ここ岐阜インダストパーク内にある「油化還元センター」です。
( 面積 : 1,245㎡ ）

ベットマット、蛍光灯、乾電池等の特殊な処理で一般廃棄物処分業許可を取得

大和エネルフの再生率（年間平均）は95%（単月での過去最高は97%）。
あらゆる廃棄物を再生することを目指して常にイノベーションを継続していますが、それでもまだ５％の廃棄物は焼却処理と最終処分に依存しております。
（焼却処分率：2%、最終処分率 : 3%）

この5%を限りなくゼロに近付け、「100%再生」という目標を成し遂げることこそがエネルフの夢。
これを実現するためには、「更なる技術革新」が必要です。
大和エネルフの歴史は、技術革新の歴史。
それはこれからも変わりません。
ここから先は、廃棄物を資源へと再生するのための「分析」、「選別」そして「加工」にフォーカスし、それぞれで実践している「現在の取り組み」をご紹介いたします。

廃棄物を再資源化するための準備処理は、大きく分けて、

1. 分析（廃棄物の組成分析）
2. 選別（廃棄物を品目ごとに分別）
3. 破砕（製品加工にするため微小化）

の3ステップが存在します。
ここでは、それぞれのステップにおいて大和エネルフがどのような取り組みを行い、そしてCO2削減へと結びつけてるかご説明いたします。

CO2を排出せず、廃棄物を資源エネルギー品へと再生するための重要なステップ、”分別”と”破砕”を行う「循環推進センター」。
この施設は「資源・エネルギーを循環させる」という、まさに当社の社会的使命と、そしてエコロジー活動を遂行するための中核施設といえます。

>  「循環推進センター」のご紹介

一般家庭から排出された資源ごみからRPF品を製造し、春日井市クリーンセンターや王子製紙㈱春日井工場様へ納入します。

今までリサイクルが不可能だった廃プラスチックも、油化により石油化学製品の原料として再生することができます。

再生された製品は、大手石油会社などに納入します。

「RPF」 とは Refuse Paper ＆ Plastic Fuel （リフューズペーパー＆プラスチックフューエル）の略称であり、「廃プラスチック及び紙屑を原料とした固形燃料」 です。
大和エネルフでは、発生履歴の明確な廃棄物のみを 「RPF品」 として製造。
様々な企業に 「石炭の代替燃料」 として販売しています。

廃プラスチックを立方体に完全密封した燃料です。完全密封のため、飛散防止・異臭防止などに優れ、また輸送コストが低減できるというメリットがあります。

包装材や梱包用ビニール等の「軟質プラスチック」を東海地区でも数少ない大型ペレット製造機で製造し、全国のプラスチック原料メーカーへ直接販売、グリーン調達（環境保全に配慮した購入）を望む企業様へ、バージン原料品の増量材として流通しています。

天然資源の枯渇による原料費上昇に応じるため、主原料「増量材」や再原料として代替できる「10mmフレーク品」を製造します。

ポリスチレン（PS）で作られたものを破砕・溶融固化し、板状に再加工した再原料品です。
ポリスチレンは「発泡スチロール」という呼び名で親しまれていますが、リサイクル特性に優れ、生産から再利用までにかかるエネルギー消費も少なく循環型社会に適した素材です。
この商品は、大きく分けて食品トレイや魚箱、梱包用の事務用品（緩衝材）、更には建築資材（断熱材）などに活用されています。

木くずを100%再資源化しています。
大手製紙メーカーやさまざまな製造工場でボイラー燃料として活用されています。

　東京オリンピックの終了後、世界各国へ発信された日本の技術力が各国で発展することにより、現在の大手企業の商品や技術は新興国に抜かれ、私たちの身の回りに溢れる家電等は新興国のものが主流となることが予想されます。大手メーカーは技術力の流出や価格競争に負け海外メーカーの製品が市場に多く出回ります。
　日本が世界で存在感を示すためには、新興国ではマネのできない高付加価値品をつくり出す必要があります。
環境技術も同様に、世界に目を向けることが必要となります。

ゴミの出し方については、各市町村によって違いがあります。
下記のホームページを参考にしてください。
(リンクは2019年9月現在のものです)

安定して給油を行い、お客様の元へ伺うことができるシステムを確立します。
また、非常時や災害時などには、地域のために開放します。
電気自動車や水素自動車など、環境配慮車にも対応します。

• 本社・カスタマーセンター

  • 春日井市瑞穂通6丁目17-1
  • TEL：0568-37-0010
  • FAX：0568-37-0011
  • e-mail : iikoto@enelf.jp

  

• 名古屋支店 ※

  • 名古屋市東区徳川1-507

• 北名古屋・豊山営業所 ※

  • 北名古屋市井瀬木鴨59-1
  • TEL：0568-24-3036

• ※名古屋支店 / 北名古屋・豊山営業所 ISO取得対象外

• 創業

  昭和45年6月1日

• 設立

  昭和48年11月1日

• 資本金

  80,000,000円

• 代表者

  代表取締役　峠 貴斗

社員数（令和元年9月現在）

94名

保有車両

59台

脱着式コンテナ

231台

メーンバンク

三菱東京UFJ銀行 春日井支店

愛知銀行 春日井支店

所有施設 「見える化施設 / アクセス」のページをご覧ください業務内容

1. 環境エンジニアリング業
2. 環境マーケティングの研究及び提案
3. 再生可能エネルギー品の製造及び販売（サーマル・マテリアル・ケミカルリサイクル）
4. 一般貨物自動車運送事業
5. 計量証明事業（質量）
6. リサイクルコンサルティングを通した廃棄物の収集運搬及び処分
7. 上記に附帯する一切の業務

大和エネルフは「環境エンジニアリング業」としてスローガンに「未来にいいこと！」を掲げ、積極的にCO2削減に取組むことにより、地球温暖化防止を推進します。 そして、お客様の「環境保全への取り組み」をサポートするため、廃棄物を「未来の資源・エネルギー」として地域循環できる技術を確立し、企業としての社会責任（環境CSR）を実践します。

各種、有技術資格者一覧です。 社員の資格取得に力を入れています。

名古屋市東区徳川1-507

北名古屋市鹿田字西赤土104

春日井市神屋町2298-356

東南アジアを中心に廃棄物処理のノウハウをコンサルティングします。
機械メーカーやボイラーメーカー等とタイアップし、海外での廃棄物処理システムの確立を目指します。